住宅用太陽光発電システムというと余剰電力を売電して収入を得ることができるというのが魅力です。太陽光発電システムの導入には大きな費用がかかりますが、売電収入によって償却することが可能であり、償却期間は大体10年と以前はいわれています。しかし、太陽光発電の普及に伴い固定価格買取制度（FIT）の売電価格は下降を続けており、固定価格買取制度が始まった2012年は42円/kWhであった売電化価格が、年々下降して2020年には21円/kWh、そして2021年には19円/kWhとなっています。固定価格買取制度が始まった頃に比べて太陽光発電システムの価格も下落していることから太陽光発電投資の利回りに大きな変化はないといわれています。しかし住宅用太陽光発電システムに対する国の補助金が終了したこともあって導入費用を補助金で大きく軽減するということは難しくなっていることもあって、導入費用の回収には売電するだけが方法でないと考えられることも多くなっているようです。
新規に住宅用太陽光発電を導入する場合も、売電するのではなく自家消費型太陽光発電の検討する人が多くなっているといいます。自家消費型太陽光発電では作り出した電力を自分で利用するため、電気代の節約が期待できます。太陽光発電システム自体には作りだした電力を貯める機能はありませんが、蓄電池と組み合わせて利用すれば、作り出した電力を蓄電池に貯めて夜間に利用するといった利用が可能になるため、電気代を大きな節約を期待することができるのです。
自家消費型太陽光発電を検討する人が大きくなっている背景には、近年の電気料金の高騰という事情もあります。電気料金は年々高騰を続けており、その原因のひとつが電力会社が再生可能エネルギーを買い取る資金である再エネ賦課金の増加によるものである以上、今後、電気料金が大きく下がることは難しい状況です。電気料金が上がればそれだけ自家消費型太陽光発電で節約できる電気代は大きくなっていきます。そのため、売電するより自家消費型太陽光発電にした方がお得と考える人が多くなっているのです。売電と電気代の節約のどちらがお得かはライフスタイルや住宅内の消費電力などによって異なるため、導入にあたっては業者にシミュレーションを依頼してみましょう。
